プラ循環共同研究へ覚書 瀬戸など3市と尾張東部衛生組合 - 中日新聞Web

県によると8月末時点で、県内54自治体のうち13自治体がプラ製品を回収し、資源化している。一方で3市は、プラ製品を燃えるごみとして処理しているのが現状だ。関連キーワードはありません